組織で物事を決めるとき、全員の意見が一致することは望ましいと考えられがちである。反対意見が出ずに話し合いがまとまれば、決定は速やかに実行に移せる。話し合いに時間がかからず、参加者の間に対立も生まれにくい。しかし、異論が出ないことは、必ずしもその決定が正しいことを意味しない。立場の弱い人が遠慮して懸念を口にしなかっただけかもしれないし、全員が同じ前提を疑わずにいるだけかもしれない。実際、後から振り返ると、失敗した計画の多くには、事前に誰かが気づいていながら言い出せなかった問題が含まれている。会議の場では誰も反対しなかったのに、終わった後で不満や懸念がささやかれることも珍しくない。議論の場で異なる意見が出されれば、見落としていた危険や別の選択肢に気づくことができる。異論は議論を乱すものではなく、決定の質を高めるための材料なのである。組織の長は、反対意見を歓迎し、誰もが懸念を口にできる雰囲気をつくることに努めるべきである。

反対意見が出ずにまとまれば、決定は速やかに実行に移せる。